【2025年最新】初めてでも安心!ニュージーランドのワーキングホリデービザ徹底解説

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近年日本人の間でも海外で “働きながら旅する” スタイルが浸透する中、ニュージーランドのワーキングホリデービザは依然として特に人気の国の1つです。
NZの場合は「18〜30歳を」対象に、最長12ヶ月の滞在と就労が可能で、他の国とは異なるワーキングホリデーの制度もいくつかあります。
制度を活用して一定の条件を満たせばさらに満喫できる選択肢もある一方で、制度を正しく理解しておかないと「こんなはずじゃなかった…」と後で後悔する可能性もあります。
このページでは、ニュージーランドのワーキングホリデービザの基本情報・他の国との比較から、申請手続・条件・仕事・注意点まで分かりやすく解説します。
- ニュージーランドのワーキングホリデービザってどうなの?
- 【人気ワーホリ国との比較】NZのメリット・デメリット・おすすめな人
- NZワーホリビザ|申請対象と応募条件 [年齢・同伴条件・資金証明など]
- NZワーホリビザ|申請の手順と必要書類 [オンライン申請〜ビザ発給まで]
- NZワーホリビザ|滞在・就労中にできること&制限されること
- NZワーホリ期間を延長したい!ビザ延長条件と手続きの流れ
- NZワーホリ|人気の仕事トップ5と地域別ライフスタイル
- NZワーホリビザ取得後の注意点|健康診断・犯罪歴・ルール遵守
- NZワーホリビザに関してよくあるQ&A
最後まで読めば、ワーキングホリデービザがあなたに合っているか、どのようなワーホリ生活が期待できるのかなど、きっとあなたの疑問に対する答えのヒントがきっと掴めるでしょう!
※このページではニュージーランド移民局公式サイトなどの公的情報をもとに一般的な情報提供を目的としており、特定のビザ申請を推奨・助言するものではありません。ビザ申請に関する判断は、必ずNZ移民局または正式なライセンスを取得した移民アドバイザー(LIA) にご相談ください。
1. ニュージーランドのワーキングホリデービザってどうなの?
ニュージーランドのワーキングホリデービザ(Working Holiday Visa / 以下”ワーホリ”)は、18歳〜30歳の日本国籍者が対象となる、最長12ヶ月間の就労・就学・滞在が可能な特別なビザです。
一定条件のもとで3ヶ月の延長(合計15ヶ月滞在)も可能で、世界中の若者に人気を集めています。
■ ワーキングホリデー制度の特徴
- 就労・観光・短期留学がすべて可能
- 滞在期間は最長12ヶ月(延長条件あり)
- 同一雇用主のもとでの就労期間に制限なし(NZ独自)
- オープンワークビザなので雇用主を問わず自由に働ける
- 滞在中に旅行や語学学校への通学も可能(最長6ヶ月まで)
■ 日本とニュージーランドの協定内容(2025年時点)
主なポイント | |
ビザ発給枠 | 無制限(申請数の上限なし) |
対象年齢 | 18歳以上30歳以下 (※申請時点での年齢) |
滞在可能期間 | 12ヶ月 |
渡航目的 | 休暇をメインとしつつ、就労・学習も行うことが可能 |
ビザ発給後の有効期間 | 発給から12ヶ月以内に入国が必要 |
■ 各国のワーホリに共通する魅力
- 海外生活を通じて英語力・コミュニケーション力が飛躍的に向上
- 世界各国からの参加者と交流し、多様な価値観に触れられる
- 現地で働きながら資金を補い、自立した生活を体験できる
- 帰国後のキャリアにおいても、チャレンジ精神や国際経験が評価されやすい
ニュージーランドのワーホリは、自由度が高く、自分らしいスタイルで過ごせるのが大きな魅力です。
次の章では、申請に必要な条件や応募資格について詳しくご紹介します。
2.【人気ワーホリ国との比較】NZのメリット・デメリット・おすすめな人
ニュージーランドのワーキングホリデーは、オーストラリア・カナダ・イギリスなど他の人気国と比べて独自の魅力と注意すべき点があります。
以下に、それぞれのメリットとデメリットを整理します。
✅ NZワーホリのメリット5つ
① 自由度が高い:就労・就学・観光の制限が少ない
- 同一雇用主の下での長期就労も可能(オーストラリアなどでは制限あり)
- 学校にも最長6ヶ月通える
- ビザ延長(最大15ヶ月)制度があるのはNZ独自
② 自然と暮らしの調和が取れている世界トップクラスの自然環境(山・海・湖・星空)
- スローライフ志向の人に最適
- 地方都市でも治安が比較的良い
③ ビザの取得難易度が低め
- 年間発給数に制限なし(カナダ・イギリスは抽選制・人数制限あり)
- 申請はオンラインで完結、英語力の証明も不要
④ 日本人が多すぎない適度なバランス
- オーストラリアよりも日本人率が低めで、英語環境に浸りやすい
- ローカルとの交流もしやすい
⑤ 海外キャリアへの橋渡しに向いている
- 現地企業での経験が評価されやすく、就労ビザや永住権への移行も検討しやすい
❗️NZワーホリの4つのデメリット
NZワーホリの4つのデメリットと留意点は、以下のとおりです。
① 日本と比べて物価が高い
- 最低賃金はNZD $23.15(2025年時点)と高水準だが、生活費とのバランスが地域で大きく異なる
- 特に観光地では物価が高く、貯金しにくいことも
- 地方にいくほど、生活費を抑えやすくなる
② 仕事探しが都市部偏重
- 地方は職種が農業や観光に偏りがち
- 専門職やキャリア職は就労ビザが必要で、ワーホリでは就けないことも多い
③ 公共交通がやや不便
- 地方は車がないと不便な生活になりがち
- 都市部でも鉄道よりバス中心で本数が少ない場合がある
④ 医療が高額(公的制度の対象外)
- 保険に入っていないと、ちょっとした診療でも数百ドル以上の請求に
- 海外旅行保険は必須
【留意点】長距離フライトがネック
- 日本からのフライトに時間とお金がかかる(直行便でも10〜11時間)
- ただし、欧米の英語圏の国と比べれば、渡航費用と時間を抑えられる
🔁 主な英語圏の国々と比較
NZ | 豪州 | カナダ | 英国 | |
英語環境 | ◎ | ◎ | ◎ | ◎ |
ビザ取得難易度 | ◎ (比較的簡単) |
◎ (比較的簡単) |
△ (抽選制) |
△ (比較的厳しい) |
自然環境 | ◎ | ◎ | △ (寒冷地多い) |
△ (都市部が中心) |
日本人の多さ | ○ (少なめ) |
△ (多め) |
○ (少なめ) |
○ (少なめ) |
延長制度 | ◎ (独自あり) |
◎ (条件付き) |
△ | × |
就労制限 | ほぼなし | 一定の雇用主制限あり | 一定の業種制限あり | 制限多め |
🎯 結論:NZワーホリがおすすめな人!
このようなメリット・デメリットを踏まえると、NZワーホリは以下のような人に特におすすめと言えます。
- 就労と学び・旅をバランスよく楽しみたい人
- 英語環境にどっぷり浸かりたいが、都市部の喧騒は避けたい人
- ワーホリ後も永住や学び直しなどキャリア展開を考えている人
- 大自然やのんびりしたライフスタイルに魅力を感じる人
3. NZワーホリビザ|申請対象と応募条件 [年齢・同伴条件・資金証明など]
ニュージーランドのワーキングホリデービザを申請するには、いくつかの明確な条件があります。
ここでは、日本国籍者向けの基準(2025年6月時点)をもとに、年齢・資金・健康状態など、申請時に必要な要件を詳しく整理します。
■ 基本的な申請資格(日本国籍者向け)
条件 | |
年齢 | “申請時” に18歳以上30歳以下であること (31歳の誕生日を迎える前まで) |
国籍 | 日本国籍であること |
パスポート | ビザ申請・滞在期間中ともに有効な日本のパスポートを保有していること |
同伴者 | 配偶者・子どもの同伴は不可 (単独での申請・渡航のみ可能) |
初回利用 | ワーホリビザの取得が初めてであること (他国での取得は問われない) |
渡航目的 | 休暇が主目的であること (労働や就学が主目的では不可) |
■ 資金証明に関する要件
ビザ申請時点で、以下の資金証明が必要になります。
- 最低NZD $4,200 相当の資金を所持していること
- クレジットカードの利用明細や預金残高証明書などで提示
- 入国時にも提示を求められる可能性があるため、英語版の書類を準備
上記の最低所持金額は、滞在中の生活費(家賃・交通費・食費など)を賄えるとみなされる基準額です。
■ 健康状態・犯罪歴に関する条件
- 重大な疾患(結核など)がないこと
- 犯罪歴のないこと(軽微な違反でも影響する可能性あり)
- 渡航歴が多い方や長期滞在希望者には、健康診断(chest X-rayなど)が求められる可能性あり
■ 滞在期間とビザの有効期限
- ビザの有効期間:
→ 発給から12ヶ月以内にニュージーランドへ入国する必要あり - 滞在期間:
→ 入国日から最長12ヶ月間(条件を満たせば最長3ヶ月の延長可)
申請資格を満たしていれば、年間の申請枠制限はなく、原則いつでもオンラインで申請が可能です。
次の章では、実際のビザ申請の流れや必要書類について、具体的に解説します。
4. NZワーホリビザ|申請の手順と必要書類 [オンライン申請〜ビザ発給まで]
ニュージーランドのワーキングホリデービザは、すべてオンラインで申請が可能です。
ここでは、日本国籍者が申請する際の具体的な流れと、用意すべき書類について詳しく解説します(2025年6月時点の最新情報に基づく)。
■ 申請の流れ(オンライン手続き)
- Immigration New Zealand 公式サイトにアクセス
- RealMeアカウントを作成
→ 政府関連サービス用のログインアカウント。
→ メールアドレスとパスワードで作成可。 - 「Working Holiday Visa」セクションから日本国籍者用のページを選択
- 申請フォームに必要事項を入力
– 氏名・パスポート情報
– 渡航目的・連絡先・滞在先(予定)など
– 犯罪歴・健康状態に関する質問への回答 - クレジットカードで申請料の支払い
– 申請料:NZD $35(2025年6月時点)
– VisaまたはMasterCard対応 - 申請完了後、確認メールが届く
※審査状況はオンラインで確認可能 - 数日〜数週間で結果が通知される(通常は数営業日以内)
→ 承認されると、電子ビザ(eVisa)がPDF形式で発行される
■ 申請時に必要な書類
書類名 | 説明 |
パスポート | 有効期限が十分に残っていること (最低滞在予定期間+3ヶ月以上) |
資金証明 | NZD $4,200相当の資金があることを証明できる銀行の英文残高証明など |
クレジットカード情報 | 申請料の支払いに使用 |
健康・渡航履歴の申告 | 一部申請者には健康診断(X線)や追加質問が求められる |
■ 承認後の注意点
- 承認後12ヶ月以内に入国しないとビザは無効になります
- eVisaは印刷してパスポートと一緒に携行するのがおすすめ
- 渡航時に入国審査官から資金証明や出国用航空券の提示を求められる場合あり
申請はすべて英語で行われますが、難しい単語は少なく、比較的シンプルで分かりやすい申請プロセスと言えます。
次の章では、ワーキングホリデービザで実際に滞在中にできることや制限について詳しく解説します。
5. NZワーホリビザ|滞在・就労中にできること&制限されること
ニュージーランドのワーキングホリデービザは、自由度の高いビザとして知られており、現地での就労・就学・観光などを柔軟に組み合わせることが可能です。
ただし、いくつかの制限やルールもあるため、正しく理解しておくことが重要です。
■ 滞在中にできること(許可されている活動)
就労
- 雇用主・職種に制限なし(フルタイム就労も可能)
- 同一雇用主の下での継続勤務もOK(国によっては制限があるが、NZは自由)
- 給与を受け取って働ける(IRD番号の取得と納税義務あり)
- 主な業種:カフェ・レストラン、ファーム、ホテル、観光業、工場、販売など
就学
- 語学学校や専門学校などで最長6ヶ月間の就学が可能
- 語学力向上を目指す目的で、短期集中コースに通う参加者が多い
旅行・観光
- 国内全域を自由に移動可能
- 他の都市で短期の仕事を探しながら、“旅するように働く”ことができる
■ 滞在中の主な制限事項
主なポイント | |
家族の帯同 | 配偶者・子どもなどの帯同は不可(単身のみ) |
医療 | 原則として公的医療サービスの対象外。保険加入が強く推奨される |
滞在期間 | 原則として最長12ヶ月間まで(条件付きで延長可) |
永住申請 | ワーホリから直接永住ビザへは申請できない(就労ビザ等への切替が必要) |
学費 | 公立の語学学校等であっても、学生ビザ対象者と異なり全額自己負担となる場合あり |
■ 注意点:滞在中の義務
- IRD番号(納税者番号)の取得と雇用主への提示
- 労働法に基づいた適正な労働契約の確認(口約束ではなく書面を推奨)
- 滞在中の住所変更があった場合、移民局への連絡が必要
ニュージーランドのワーホリは「働ける観光ビザ」として、自由なライフスタイルを実現しやすい制度です。
次の章では、滞在期間をさらに延ばしたい方に向けた「ビザ延長制度」について詳しく紹介します。
6. NZワーホリ期間を延長したい!ビザ延長条件と手続きの流れ
ニュージーランドのワーキングホリデービザは、通常最長12ヶ月間の滞在が許可されるのが一般的です。
その一方で、一定の条件を満たせば、最大3ヶ月間の延長(合計15ヶ月滞在)が認められる特別制度があります。
これは、他の国のワーホリではあまり見られないニュージーランド独自の制度と言えます。
■ 延長の正式名称と概要
- 名称:Working Holiday Scheme Extension Visa
- 延長可能期間:最大3ヶ月(1回限り)
- 延長後の合計滞在期間:15ヶ月
この延長制度は、農業・園芸業(horticulture or viticulture)での季節労働に「3ヶ月以上」従事した場合に限られます。
■ 延長の主な条件(2025年6月時点)
条件 | 主なポイント |
申請者 | NZのワーキングホリデービザを現在保有していること |
労働内容 | 園芸業・農業など指定分野での季節労働 (例:果物のピッキング・梱包など) |
労働期間 | 合計3ヶ月以上の就労実績があること (複数雇用主でも合算可能) |
雇用主証明 | 雇用契約書・給与明細など、実際の勤務を証明できる書類を提出 |
健康・素行 | 引き続き健康で、かつ犯罪歴がないこと |
■ 延長申請の流れ
- オンラインで申請(申請料無料)
Working Holiday Extension Visaの専用ページから申請を行います。 - 雇用主からの証明書類を提出
雇用契約書、給与明細(payslip)、雇用主からのレターなどをアップロード。 - 審査結果の通知を待つ
通常、数営業日〜2週間以内にビザの延長が承認されます。 - 新しいeVisaを受け取る
最大3ヶ月間の追加滞在が認められ、同様に就労が可能です。
■ 延長できないケース
- 3ヶ月の就労が証明できない
- 対象外の業種で働いていた(例:飲食・観光業など)
- ビザの有効期限を過ぎてから申請した
この制度は、ワーホリ滞在を延ばしてさらなる経験を積みたい人にとって貴重な選択肢です。
次の章では、ワーホリ中におすすめの仕事や、ニュージーランドらしいライフスタイルの実例をご紹介します。
7. NZワーホリ|人気の仕事トップ5と地域別ライフスタイル
ニュージーランドのワーキングホリデービザでは、働き方も暮らし方も自由度が高く、「自分らしいスタイル」を実現しやすいのが魅力です。
この章では、ワーホリ中に人気のある仕事や、地域ごとのライフスタイルの特徴について紹介します。
■ ワーホリで人気のある仕事トップ5
日本人に特に人気のワーホリ中の仕事は、以下のとおりです。
職種 | 主なポイント |
ローカルのカフェ・レストランスタッフ | 英語を使う機会が多く、チップ文化なし。都市部に求人多数 |
ジャパニーズレストラン | 英語力が低くても働きやすい。ワーホリ初期に選ばれやすい |
フルーツピッキング・パッキング | 農業系。延長申請の対象になることもあり、郊外で短期集中型 |
クリーンスタッフ (ホテル・寮) |
英語が苦手でも採用されやすい。待遇が安定している場合が多い |
観光業・お土産店 | 夏季は特に需要が高く、英語+接客スキルが求められることも |
求人は「Trade Me Jobs」や「Backpackerboard」などの求人サイト、またはFacebookのローカルグループで見つける人も多いです。
■ 地域別ライフスタイルの例
オークランド
(Auckland)
- ニュージーランド最大の都市。仕事や語学学校が多く、日本人も多め
- 家賃は高めだが、交通や生活インフラが整っている
- 飲食・販売・語学留学を組み合わせた生活に向いている
クイーンズタウン
(Queenstown)
- 観光地として有名。ホテル・アクティビティ系の仕事が豊富
- スキーやバンジージャンプなどアドベンチャーが楽しめる
- 海外の若者と交流しやすいが、生活費はやや高め
ネイピア/ネルソンなど
(地方都市)
- 農園やワイナリーが多く、フルーツ系の仕事が中心
- 自然に囲まれたスローライフを楽しめる
- 英語環境にどっぷり浸かれる反面、交通の不便さや寂しさを感じる人も
■ ワーホリ中の1日の過ごし方(例:フルーツピッキング)
6:30 起床・支度
7:30 現場へ移動
8:00〜15:00 作業
夕方 買い物
夜 シェアメイトと料理&会話
シーズン中は体力勝負の日々ですが、オフの日には周辺を観光したり、仲間とロードトリップをしたりと、“働きながら旅をする” というワーホリならではの魅力が詰まっています。
このように、ニュージーランドでのワーホリは、仕事も暮らしも自由度が高く、人生の視野を大きく広げてくれる経験になります。
次の章では、ビザ取得後に特に気をつけるべき点を詳しくご紹介します。
8. NZワーホリビザ取得後の注意点|健康診断・犯罪歴・ルール遵守
ワーキングホリデービザの取得後は、自由な渡航・就労が可能になりますが、滞在中に守るべきルールや準備すべき事項も数多くあります。
ここでは、ニュージーランドでのワーホリ生活を安心・安全に送るために知っておきたいポイントを整理します。
■ 入国時に注意すべき点
- ビザ承認後12ヶ月以内に入国が必要(期限を過ぎると無効)
- eVisaを印刷してパスポートと一緒に携帯しておくのがおすすめ
また、入国時に以下の書類の提示を求められることもあるようです。
– 英語版の資金証明書(NZD $4,200以上)
– 出国用航空券または十分な資金を証明する書類
– 健康診断の結果(必要な場合)
■ 医療と保険の備え
- ニュージーランドの公的医療制度は原則対象外
- ワーホリ中の病気・怪我は全額自己負担になる可能性あり
- 海外旅行保険への加入は強く推奨
- 一部学校や雇用主で保険加入が必須となるケースもある
■ 税金と納税者番号
(IRD Number)
- 就労する場合、IRD ナンバー(IRD Number)の取得が必須
- IRD番号がないと給与に高税率が課せられる(45%以上)
また、IRD取得には以下の書類などが必要になります。
– パスポート
– ニュージーランドの住所証明
– 銀行口座の開設(大手はANZ, ASB, BNZなど)
Q. IRDとは?
IRD(Inland Revenue Department)は、ニュージーランドの国税庁にあたる機関で、税金の管理を行っています。
ワーキングホリデーなどでニュージーランドで働く場合は、IRD番号(納税者番号)を取得する必要があります。
(*)このIRD番号が取得していない場合、給料から高額な仮の税率が引かれてしまうことがあります。
■ 住所・連絡先の変更時は要報告
- 滞在中に住所が変わった場合は、移民局(Immigration NZ)への届け出が必要
- 変更はオンラインで簡単に手続き可能
- 就労先の変更時も、念のため最新情報を更新しておくと安心
■ ビザ延長・別ビザへの切り替えを検討する人へ
- ワーホリ後に語学学校や専門学校に通いたい場合は学生ビザへの切替が必要
- 現地でフルタイム就職し、ワークビザに切り替える人も多い
- 学校や雇用主からのオファーを受けた時点で、早めに切替を検討するのが理想
ルールをきちんと理解し、必要な準備を整えておくことで、トラブルなくニュージーランドのワーホリ生活を満喫することができます。
次の章では、実際に多くの人が疑問に思うポイントをQ&A形式でご紹介します。
9. NZワーホリビザに関してよくあるQ&A
ここでは、ニュージーランドのワーキングホリデービザに関して、実際に多く寄せられる質問とその回答をまとめました。
申請前・渡航前・滞在中の不安を解消するための参考にしてください。
Q1. 31歳になってから申請できますか?
A. 申請できません。“申請完了した時点” で30歳以下である必要があります。
31歳の誕生日を迎える前に申請が完了していれば問題ありませんが、誕生日当日以降の申請は受け付けられません。
Q2. 出国用の航空券がなくても入国できますか?
A. 原則として、「出国用航空券」あるいは「それを購入できる十分な資金の証明」が必要です。
これが提示できない場合、入国を拒否される可能性があります。
Q3. 現地で仕事が見つからなかった場合、滞在は可能ですか?
A. はい、可能です。
ワーキングホリデーは「働ける観光ビザ」であり、仕事が義務ではありません。ただし、十分な資金を確保しておくことが前提です。
Q4. ワーキングホリデー中に学生ビザに切り替えられますか?
A. はい、一定の条件を満たせば可能です。
入学許可証や学費の支払い証明、ビザ切替申請書類などを準備して、移民局に申請する必要があります。
Q5. ワーホリ中に一時帰国してもビザは有効ですか?
A. はい、有効です。
滞在期間中であれば、一時帰国や他国への旅行も自由に可能です。ただし、再入国時にはビザとパスポートの提示が必要になります。
Q6. 英語がまったく話せなくても大丈夫?
A. 問題ありませんが、最低限の意思疎通力はあった方がより快適に過ごすことができます。
接客業や英語環境の仕事ではある程度の英語が求められますが、日本食レストランや清掃業などでは英語が苦手でも採用されるケースも多いです。
Q7. 保険には必ず入らないといけませんか?
A. 法的義務ではありませんが、保険に入る人が大多数です。
医療費が高額になるニュージーランドでは、万が一に備えて海外旅行保険に加入することをおすすめします。
9章のまとめ
これらの質問を把握しておくことで、ワーホリ計画をよりスムーズに立てられます。
せっかくのNZワーホリの機会を満喫するためにも、これらのQ&Aも参考にしながら少しずつ頭の中のイメージを具体化していきましょう!
さて、次の章ではこの記事全体を振り返り、ニュージーランド・ワーホリを成功させるためのポイントをまとめます。
10. まとめ|ニュージーランド・ワーホリを成功させるために
ニュージーランドのワーキングホリデービザは、仕事・語学学習・旅のすべてを柔軟に組み合わせられる、自由度の高い制度です。
特に、治安の良さ、雄大な自然環境、そして日本人にとって申請しやすい条件も揃っていることから、初めて海外生活に挑戦する人にとっても非常に魅力的な選択肢と言えます。
また、オンライン申請で完結できる簡便さや、現地でのビザ延長制度(最大15ヶ月)など、他国にはない特徴も備えています。
このページの重要なポイントをまとめると以下の通りです。
- 「観光だけでは物足りない人」にこそ、ワーホリという選択肢はぴったり
- 就労・就学・旅をバランスよく経験できる自由度の高さがNZワーホリ最大の魅力
- 特別なスキルや高い英語力がなくても、準備さえすれば誰でも挑戦できる制度
- 正しい情報と現実的な資金計画が、後悔のないワーホリ生活を支える鍵
- “行ってから考える”ではなく、“行く前に描いておく”ことが成功の第一歩
🌱 ワーホリを“自分らしく”活かすために
ニュージーランドでは、自然に囲まれた環境の中で働きながら、現地の人々との交流や語学の習得、旅行など多様な体験が可能です。
ただし、ビザ制度や生活環境について正しい情報に基づいた計画と準備が成功のカギとなります。
※このページではニュージーランド移民局公式サイトなどの公的情報をもとに一般的な情報提供を目的としており、特定のビザ申請を推奨・助言するものではありません。ビザ申請に関する判断は、必ずNZ移民局または正式なライセンスを取得した移民アドバイザー(LIA) にご相談ください。